会社からお金を借りる方法。従業員貸付制度とない時の対処法について

会社には福利厚生といって保険や給与外の手当、会社施設の利用などの制度があります。その福利厚生の制度が充実している会社は多いのですが、制度のことを知らないままでいる社員もいます。会社側も聞けば教えてくれるでしょうが、聞かなければそのままのこともあるでしょう。

特にお金の融資が受けられる「従業員貸付制度」があれば、いざという時にとても助かります。しかし、制度があることすら知らなければ利用できずに経済的な負担が増すだけになってしまいます。

これは非常にもったいないことで、知らなければ何もできないことは確かです。まずは、従業員貸付制度というものを知る必要があるので、ぜひこの記事を参考にしてください。

「従業員貸付制度」は会社からお金を借りる福利厚生制度のひとつ

世間一般では、お金に困った時に助けになるシステムや制度が多くあります。それは、金融機関から借りるローンや生活に困った時に公的機関から支援をしてもらう制度まで様々です。

その中には、あまり知られていないのですが、会社からお金を借りることができる制度「従業員貸付制度」があります。

従業員貸付制度は、給料の前借りとは違います。会社からお金を借りるという点だけで見れば同じに見えるため勘違いしやすいかもしれませんが、制度としては全く違います。

従業員貸付制度は会社の社員の暮らしを支えるためにある制度

給料の前借りだと次の給料の金額に影響がでてしまうのに対し、従業員貸付制度は会社が所有する資産からお金を借りるため、次の給料が減るというわけではありません。もちろん返済分がそこに含まれている場合はその分は引かれますが、次の給料で全額を一度に返済するということはないでしょう。

そのため、借りたお金が何にでも使えるわけではありません。当然、金融機関とは違う会社独自の条件や審査の判断があります。

従業員貸付制度を利用するためには理由が必要。何にでも使えない

生活を守るための貸し付けとはいえ、利用できる理由の条件があります。以下が利用目的として認められている主な内容です。

• 冠婚葬祭費用
• 出産費用
• 病気やケガなどで入院した場合の費用
• 教育費（進学や受験など）
• 災害に会った時の修繕費用や生活費補填　　など

実際には会社ごとに細かな目的条件があるため確認が必要ですが、基本的に遊興費には使えないと考えておいてください。当然、ギャンブルに使うことはできません。

また、生活費として必要だとしても本来は給料で生活していくものです。給料で生活していけないとなると、その人の生活のあり方に問題があると見られてしまいます。上記にあげたような緊急な場合ではない普段の生活費の補填は、本来借りる理由にはできません。

住宅ローンや自動車ローンにも基本的には使えません。ただし、会社の規模によっては独自に住宅ローン等が設置されているところもあります。

また、会社により住宅や自動車の支払いに従業員貸付制度の利用が認められているところもないわけではありません。この点についても会社ごとに違いがあるため、確認することをおすすめします。

もし、自身が希望する借り入れが認められなくても、適当にウソの理由を書けば大丈夫だろうという考えはやめてください。虚偽がバレれば、一括返済を求められたり、悪質な場合は詐欺罪として扱われたりする可能性もあります。

会社内だろうが融資なので審査はあるが審査基準は一般のローンと違う

従業員貸付制度は、申し込みすればそのままお金が借りられるわけではありません。社内だろうが融資のため、審査があります。

ただし、制度の目的が一般のカードローンなどと違うため、審査判断のポイントや判断基準が違います。審査で見られるチェックポイントは、人事評価が基になります。

従業員貸付制度の審査でチェックされるポイント

• 勤続年数
• 仕事に対する成果や評価
• 会社でわかる生活態度　　　など

従業員貸付制度では、一般のカードローンの審査でチェックされる他社借入件数や信用情報をチェックすることはありません。そもそも金融機関でもない会社が、信用情報を照会することはできません。

一般のカードローンでも勤続年数は審査でチェックされますが、従業員貸付でも調べられる点になります。少なくとも1年以上は働いてから利用する方が望ましいです。

当たり前ですが、無断欠勤するようなルーズなタイプの人は、返済に対しても怪しまれるため従業員貸付の利用は難しいでしょう。

勤めていれば誰もが利用できるわけではない。主に正社員が利用できる

従業員貸付制度に限らず共通していえることですが、良い悪いはともかく正社員とアルバイトやパートは待遇が違うことは誰もが知るところです。従業員貸付制度に関しても同じで、多くの企業は正社員が対象となっています。

あくまで目安ですが、以下の人たちは従業員貸付の利用は難しいと考えてください。

• 契約社員
• 派遣社員
• パート
• アルバイト

しかし、対象者が必ずしも正社員でなければいけないと法的に決められているわけではありません。これは会社ごとに違うため、まずは会社の制度を見る必要があります。

従業員貸付制度は使えない人でも給料の前借りができることはある

アルバイトやパートの場合は、従業員貸付制度が利用できなくとも給料の前借りが法的に認められています。これは労働基準法25条（非常時払）にも記載されています。ただし、法律として認められているのは、以下の場合になります。

• 出産
• 疾病
• 災害
• 厚生労働省令で定める非常の場合

会社により柔軟性は違うものの利用目的としては、上項で説明した従業員貸付とさほど違いがありません。その点は理解しておく必要があります。

また、金額においても既に働いた分が給料日前の支払い対象となることも注意しなくてはいけない点です。そのため、次の給料ではその分の金額が減っていることを覚悟しておかなければいけないでしょう。

従業員貸付制度の内容はどんなものなのか？お金を借りる方法について

従業員貸付制度の意味とは別に、具体的な内容についても知らないと活用できません。もちろん、会社ごとに違いがあるため全てについての情報は、会社で問い合わせる必要があります。

しかし、ある程度の知識があると話がスムーズに進みます。ここでは従業員貸付制度の基本的な内容について説明します。

従業員貸付制度にも金利はあるがカードローンよりもかなり低金利

具体的な数字は確認が必要なものの、従業員貸付制度でも基本的に金利はつきます。それは税金が関係してくるのですが、それでも銀行や消費者金融のカードローンよりもかなり低金利になっています。

国税庁によると、貸し付けした時期により変わりますが、役員や従業員に貸し付けた金銭の利息が具体的にあげられています。

※会社が他から借り入れして貸し付けした場合、その借入金の利率
※住宅貸付を平成22年12月31日までに行っている場合は、年1％の利率が基準

この利率よりも実際に支払った利息が低い場合には、その金額が「特殊な給与」としての扱いになり所得税の課税対象になります。そのため、従業員貸付制度の金利はこれに準じたものが多いです。

利息はつくとしても、比較してみると金融機関のカードローンよりも利率が低いのは確かです。個々の借入先で違いはあるものの、カードローンではおおよそこのような金利になっています。

金利に幅がありわかりにくいかもしれませんが、よほど大きな金額を借りるのでなければ通常は数字の大きな方の金利になります。もし低い金利だとしても、従業員貸付の法定で決まっている金利よりも高くなっています。ここから、従業員貸付だと利息の負担はかなり低いことが想定できます。

また、事情により無利息になることも全くないわけではありません。金利によっては課税対象になると説明しましたが、災害や病気が原因ならば課税対象外になる可能性があります。この点は会社の判断もあるため、個々で確認した方がいいでしょう。

ちなみに社長がポケットマネーで無利息で貸し付けた場合は、金額が少額ならば基礎控除があるため課税対象にはなりませんが、大きな金額だと本来発生するはずの利息が利益と同等とみなされて贈与税の対象になってしまいます。

借入限度額は勤続年数により変わるが貸金業法の総量規制とは無関係

借りられる限度額については、会社により規定されているため違いがあります。

• 給料の〇ヵ月分
• 勤続年数により規定されている
• 退職金を基準に計算　など

いろいろな計算方法や決め方がありますが、限度額の基本としては、給料額が基準として決められているところが多いようです。また、勤続年数も影響してきます。勤続年数が長い方が信用も高いため、借入額が大きくなるのは想像できます。

一般的には、10～100万円とみられていますが、やはり会社により違いがあります。ただし、従業員貸付制度はカードローンでよく出てくる「総量規制」の対象外となっているため、会社が認めれば高額のお金を借りることも可能です。

住宅ローンなどは除外されますが、一般的には使い道が自由のカードローンでは、この総量規制が融資の限度額に関係してきます。

従業員貸付制度の返済方法は給与天引きが多い。返済期間も5年が多い

従業員貸付制度の返済に関して、方法としてはいくつかあります。

• 給与天引き
• 賞与から天引き
• 口座振込　など

場合によっては退職金から返済という方法もあるようですが、ここは会社によって大きく分かれるところです。

給与からの天引きが多いのですが、労働基準法第24条に賃金は全額支払わなければならないとあることから会社が勝手に行うことはできず、労使協定で合意がある場合になります。しかし、すでに合意がなされていて制度が整っていることが多いです。

給与天引きだと返済忘れがなく順調に返済が進みますが、念のため返済方法がどのようになっているのかは借りる前に確認した方がいいです。

返済期限についても、会社ごとで決まっているため明確な数は記載できませんが、一般的なローンとさほど変わらないと考えていいです。多くは1～5年となっています。

まずは上司か担当部署へ相談する。お金を借りるまでの流れについて

一般的な流れになりますが、利用するための従業員貸付制度の申込方法になります。

上司か担当部署かは、会社の規模や社内システムによって変わります。もし上司に相談することで周りにばれてしまうような状況ならば、信用できる人を頼りましょう。

この流れでは書類提出後に審査となっていますが、書類の種類によっては審査後に提出する場合もあります。

上司に相談してから融資にたどり着くまでには時間がかかります。2～3週間はみておくようにしてください。特に会社の規模が大きいと、手続きに人手が多く入ることで時間がかかることが想定されます。急ぎの時は、従業員貸付の利用は難しいかもしれません。

金利はカードローンよりも高いことはまずありませんが、借りられる金額やかかる期間により申し込みするかどうかという判断も出てくることが考えられます。まず制度の内容を知るだけでもいいかもしれません。

提出書類は申込書だけではすまない。領収書や借用書の用意も必要

従業員貸付制度で必要とされる書類は主に２～４種類あると考えておきましょう。もちろん会社により違いはあります。必要とされるものには、以下のものがあります。

• 申込書
• 契約書
• 借用書
• 領収書または見積書

最初に必要なのは、申込書と見積書または領収書でしょう。審査を経て提出書類が随時必要となってきます。

余談ですが借用書は、例えば親子でお金の貸し借りがあった時に税務署に贈与と疑われた時にも使えます。また、お互いにあやふやな点を明確にでき、身内や知り合いとお金の貸し借りがあった時にもトラブル回避に繋がるため、作成することをおすすめします。

借用書に記載する内容

• 借主の氏名、住所、印
• 貸主の氏名、住所、印
• 借入金額
• 借入した日にち
• 返済方法
• 返済期日

他に必要に応じて、金利や遅延損害金、期限の利益の喪失事項、連帯保証人の氏名、住所、印が追加されます。

連帯保証人については、必要とするところもありますが、金額によっては不要なところや労働組合側が対応してくれるところなど、会社により違います。連帯保証人は責任が強いため、会社の同僚などに頼んでトラブルにならないよう注意しましょう。

期限の利益については、民法136条や137条に記載があります。そこには、期限は債務者の利益のために定めたものとなっています。ローンで言えば、返済日までの日にちが期限にあたります。喪失とはそれまでの期限の猶予がなくなることを意味し、返済日前でも一括返済を求められる可能性が出てくることになります。

なぜ返済日までに一括返済を求められるのかについてですが、借主が延滞を起こして今後の返済が怪しい場合や、担保にしていた品が破損してしまい担保がなくなってしまったなど、貸主に損害が発生する可能性が出てくることがあるからです。

従業員貸付制度でも延滞はダメ！メリット・デメリットも知っておく

延滞や滞納をしてはいけないのは、会社から借りようと金融機関から借りようが同じです。しかし、延滞のデメリットの内容は違います。

デメリットの違い

カードローンで延滞をすると今後のローンに影響が出てしまいますが、従業員貸付での延滞は、信用情報機関に延滞の情報が記載されることはないため今後のローンの申し込みには支障はありません。ただし、社内や周りの評価が下がることに繋がります。

どちらのデメリットが自分にとって大きいのかは人それぞれでしょうが、延滞をしないのが一番デメリットがないことだけは確かです。

また、延滞どころではなく滞納するとそれ以上に問題が出てきます。返済ができなければ、借りたお金を贈与とみられてしまう可能性があります。その場合、（贈与税でなく）所得税がかかり、税金を余分に払わなければいけなくなります。

それだけでなく、会社にも不利益を与えることになります。ここからも社内評価が下がることへ繋がります。

また、中には退職して返済を踏み倒そうと考える人もいるかもしれませんが、これも絶対にしないでください。法的措置を取られる可能性があり、会社とのトラブルに発展しかねません。

従業員貸付制度も審査は避けられない。メリットとデメリットについて

従業員貸付制度は、それ自体はとても良い制度には違いありませんが、良いことばかりではありません。従業員貸付制度そのもののメリットとデメリットを整理してみます。

メリット、デメリットともにありますが、上項で説明したように審査がないということだけは絶対にありません。審査基準や判断は違うものの、審査は必ずあります。

ただし、会社独自の審査になるため、信用情報機関に個人の信用情報が記録されることはありません。信用情報とは、金融機関にローンやクレジットの申し込みをした際にチェックされる、個人の過去を含めたローンなどの利用履歴を指します。

会社からお金を借りることができない人にはカードローンがある

先に説明した従業員貸付のデメリットを含め以下のような理由により、メリットがありながらも従業員貸付の利用ができなかったり利用をためらったりするならば、一般にあるカードローンに申し込みした方が心身ともに安心できるでしょう。

• 会社に従業員貸付制度がない
• 従業員貸付制度の利用対象外
• 使途理由が従業員貸付制度に適さない
• 社内に借金がバレるのが心配
• 審査担当者が知り合いだと優遇の問題になる可能性が心配
• 借入額の制限が厳しい
• すぐにお金が必要　　など

金利が低いメリットはあっても、精神的に不安を抱えたまま会社に借金をするのはあまりいいとはいえません。審査担当者も金融機関のようなプロではないため、従業員貸付制度の利用の情報が絶対に洩れないとも限りません。

従業員貸付制度にはないカードローンのメリットはたくさんある

様々な理由により従業員貸付制度の利用が難しい時は、金利は高いとされていてもやはりすぐにお金が借りられるカードローンがおすすめになります。

カードローンのメリット

• 使途理由が自由
  （ただし、ギャンブルなどは不可）
• 即日融資も可能
• 無利息期間サービスがついているカードローンもある
• 周りにばれないような配慮がされている
• 限度額内ならば何度でも借り入れができる
• ATMで借り入れすることも可能

消費者金融に対してまだ怖い印象を持っている人もいるかもしれませんが、今は消費者が守られるよう法律でしっかりと規制されているため、心配は不要です。

消費者金融のカードローンは即日融資が可能で使いやすいものが多い

すぐにお金が借りられる大手消費者金融のカードローンの金利や限度額、特長などはこのようになっています。

SMBCモビットは、WEB完結申込だと郵送物と電話連絡なしで手続きすることが可能です。指定の銀行口座（三井住友銀行、三菱UFJ銀行、みずほ銀行、ゆうちょ銀行のいずれか）を持ち社会保険証または組合保険証を持っていれば、WEB完結での申し込みができます。

また、カードレスでの利用もできるため、周りにばれにくいというメリットがあります。カードレスでの利用の場合は、振込キャッシングの他にスマホにアプリをダウンロードすればセブン銀行ATMでの取り引きができます。

プロミスは、他の消費者金融よりも若干ではあるものの上限金利が低くなっています。初めての利用ならば30日間無利息での利用が可能なので、返済の目途がある時には利息負担が大きく減ります。

また、プロミスもWEB完結申込ができ、WEB完結ならばカードなしでの利用も可能です。カードなしの場合は、口座振込以外にスマホアプリをダウンロードすることでセブン銀行、ローソン銀行のATMでの利用ができます。もちろん、カード発行して利用しても構いません。

アコムにも30日間無利息のサービスがついています。アコムの場合は、WEBでの申し込みはできてもカード発行があるため、郵送または自動契約機でカードを受け取る必要があります。

アプリに関しては、セブン銀行ATMでの返済は可能ですがアプリのみで借り入れができないのが少し手間かもしれません。しかし、アコムならではのサービスがあり、特に返済日3日前と当日にプッシュ通知で知らせてもらえるのは、返済忘れを防ぐため便利です。

レイク ALSAでよく知られているのは、無利息のサービスが他と少し違う点です。多くは30日間無利息が多いのですが、レイクALSAの場合は条件があるものの無利息サービスの内容を選択できる特長があります。申込方法によっては無利息期間が他と同じ30日間なのですが、WEB申込ならば60日間無利息を選ぶこともできます。

レイク ALSAもWEB完結申込をすると郵送物なしでカードレス契約ができます。その場合は運転免許証が必要ですが、なければ口座登録でも契約が可能です。WEB完結申込ならば、アプリを使ってカードレスでセブン銀行ATMの利用もできます。（ただし、2020年12月23日からセブン銀行ATMのスマホATMの借り入れは停止中です）

アイフルもまた無利息サービスが他と同じようにあり、契約日の翌日から30日間は無利息になります。WEB完結申込もあり、この場合郵送物なしでの契約が可能、またアプリローンの活用、カードレスでの利用もできます。カードレスの場合は、セブン銀行とローソン銀行が使えます。もちろん、口座振込で借り入れもできます。

カードローンはメリットが多い。それぞれに合うカードローンを探す

それぞれのカードローンについて説明しましたが、注意点としてアコムはWEB完結申込が△になっています。これはカード発行があるために△にしました。それ以外のカードローンはWEB完結申込ができますが、それぞれに条件が必要な場合もあるため、よく確認してください。

また即日融資はここにあげたカードローンの全てが〇となっていますが、申し込みの時間帯や審査によっては必ずしも即日が可能というわけではないことは承知しておく必要があります。

従業員貸付制度かカードローンかはよく考えて申込先を選択すること

会社に従業員貸付制度があるならば、会社からお金を借りることはできます。しかし、全ての会社に制度があるわけではありません。また、具体的な内容については会社により千差万別です。それだけでなく、制度があっても社内審査があり、時間がかかることは忘れないようにしてください。

従業員貸付制度が使えるならばそれが一番ですが、できない場合はカードローンに申し込みすることができます。使い方や使途目的を考えると、カードローンの方が借りやすい場合も多いです。

もちろん、消費者金融も審査はあり、社内審査とは違う基準で判断されるためカードローンの方の審査に落ちることもあれば、逆にスムーズに契約ができるということもあります。

最終的な判断は申し込みしてみないとわからないものですが、どちらにもメリットデメリットはあるため、よく考えて選択してください。